◆Veoh: Lange Filme kontra YouTube[Veoh: Youtubeとは違う、長い動画を]
(PC WELT: Andreas Kunze: 2007/02/22)
http://www.pcwelt.de/start/dsl_voip/iptv/news/1255747/(ドイツ語)
新しいビデオポータルVeohは、とりわけ高品質の動画と制限の少なさを特徴としている。著作権の問題は存在するものの、
動画ビジネスは既存の産業とどのように関わっていくのか、1例が示されている。
◆Die Revolution des Internet-TV - Online-Fernsehen mit neuen Diensten[新しいサービスによるインターネット・テレビ・オンラインテレビ放送の改革]
(contentmanager.de: Anja Reupke, Heise Medien Gruppe GmbH & Co. KG: 2007/06/12)
http://www.contentmanager.de/magazin/news_h25260_die_revolution_des_internet-tv_-.html(ドイツ語)
テレビとネットの融合に関する最新の情報。JoostやZattooというサービスを通して、ARD, ZDF, RTLやSAT.1といったテレビ局は現段階で多くのニュース番組を流したり、過去にテレビで放送したものを提供している。
◆ Joost: Skype-Gründer geben geplantem Internet-TV-Dienst einen Namen [Joost:スカイプの設立者がインターネットのＴＶサービスに名を与えた](PC WELT: Panagiotis kolokythas: 2007/01/16)
http://www.pcwelt.de/start/dsl_voip/archiv/68984/(ドイツ語)
上で述べたJoostに関する記事。
◆151 Minuten Lebenszeit für Online-Videos pro Monat [一ヶ月に151分の時間をオンラインビデオ鑑賞に費やしている]
http://www.internetworld.de/home/news-single/browse/5/article/studie-151-minuten-lebenszeit-fuer-online-videos-pro-monat/7.html(ドイツ語)
◆Manche Stars sind Primadonnen (DER SPIEGEL p.96~98: 2007/05/14)
アメリカのメディアコンツェルンVIACOMのトップ、フィリップ・ダウマンに対するインタビュー記事。映画産業とコンテンツ、YouTubeについて言及。(ドイツ語)
◆THE BEAST WITH A BILLION EYES (TIME: person of the yearの号: p.46-)
YouTubeはニュースをどう変えたか。Web上では、デジタルカメラを持っている人なら誰でも歴史を返る力を持つ。
◆YouTubeビジネスモデル—調査会社Forresterも悲観論 (CNET Japan:2007/06/25)
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20258207,00.htm
YouTubeは開設時から著作権の問題に悩まされている。訴訟が起こればいずれYouTubeにはつまらないコンテンツしか残らない。Napsterを例にしながら述べられている。
◆マスコミがないと成立しない日本の「YouTube」(Nikkei Business online: 須田伸: 2006/10/24)
http://business.nikkeibp.co.jp/article/tech/20061023/112177/
◆映画は「オンデマンド」で見る時代に (Nikkei Business online: 三宅洋一郎: 2007/05/17)
http://business.nikkeibp.co.jp/article/tech/20070508/124370/
◆「NGN」で変わる日本の高速ブロードバンドサービス (Nikkei Business online: 阿波村聡: 2007/05/31)
http://business.nikkeibp.co.jp/article/tech/20070524/125483/
◆加速する「ネット＋動画」の動き 放送と通信が共存するモデルを (Nikkei Business online: 2006/10/30)
http://business.nikkeibp.co.jp/article/manage/20061024/112294/
◆Adap.tv brings a business model to online video (PC WELT: 2007/05/29)
http://www.pcwelt.de/it-profi/englishnews/Internet/81891/ (英語)
◆Disney-Filme per “Video on Demand” [オンデマンドでディズニー映画] (PC WELT: Kai Schwarz: 2007/03/19)
http://www.pcwelt.de/start/dsl_voip/iptv/news/1255949/ (ドイツ語)
ドイチェテレコムの利用者が、ネット上で
◆TVgenial—Fernsehzeitung für den PC [TVgenial- PCのためのテレビ新聞] (PC WELT: Michael Söldner: 2007/06/23)
http://www.pcwelt.de/start/audio_video_foto/tv/85148/ (ドイツ語)
Arakon-TVgenial-Systemsという会社は、インターネット上での相互のやり取り可能な“テレビ新聞”の運営を始める。ソフトウェアは無料でダウンロードし利用することが出来るが、料金を支払えばより多くの放送を見られるようになる。
◆IP-TV: Microsoft TV jetzt Microsoft Mediaroom (PC WELT: Panagiotis Kolokythas: 2007/06/21)
http://www.pcwelt.de/start/audio_video_foto/tv/news/84891/ (ドイツ語)
マイクロソフトがIP-TVのプラットフォームを開発した。しかし以前からドイツにはこういったプラットフォームをドイツテレコムが作り上げていた、という記事。
◆My Video kommt ins Fersehen [My Videoがテレビで] ( silicon.de: 2006/11/27)
http://www.silicon.de/enid/b2b/23933 (ドイツ語)
My Videoはドイツの動画サイトだが、このサイトにアップされている動画をテレビでも流すという。もし自分が趣味で作った動画がテレビで放送された場合、その作成者はお金をもらえるのかどうかという問題は解決していない。
◆Neue Video-Plattform konkurriert mit YouTube [新しいビデオプラットフォームがYouTube と争う] (silicon.de: 2007/03/23)
(ドイツ語)
News Corp.・NBC Universal・AOL・Microsoft・Yahooが提携し、Youtubeに対抗するビデオサービスを仕掛ける。
◆ハリウッドの注目を一身に集める「YouTube」とは
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20099877,00.htm
◆「ニコ動」好調だが負担重く・・・・ドワンゴ赤字に (ITMedia News:2007/05/15)
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0705/15/news101.html
◆ニコニコ動画が「格差社会化」！？有料版検討中
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0705/16/news109.html
2007年6月24日日曜日
文献
■ 「YouTube革命 テレビ業界を震撼させる「動画共有」ビジネスのゆくえ」
神田 敏晶 (著) 出版社: ソフトバンククリエイティブ
テレビ2.0時代はこう読め!「Web2.0でビジネスが変わる」(ソフトバンク新書)において消費者メディア(CGM)へのパワーシフトを予見した気鋭のジャーナリストが、マスメディアのオルターナティブとしてのYouTube、ビジネスとしてのYouTubeの可能性を探る。
■ 「YouTubeはなぜ成功したのか」 室田 泰弘 (著) 出版社: 東洋経済新報社 (2007/5/11)
Googleによる買収や著作権問題など、話題に事欠かないスーパーサイト、YouTube。このサイトの正体は何か。なぜ世界中の心をわしづかみにしてやまないのか。その実像に迫る。
■ 「ネットコンテンツ・ビジネスの行方 ~動画・音楽配信の最新トレンドを追う~ 」
山崎潤一郎 (著) 出版社: 毎日コミュニケーションズ (2007/4/20)
本書では日本TV業界におけるキー局とローカル局のビジネスモデルを踏まえ、ネット放送の可能性を考察。また、放送と通信の融合について、融合を阻害する要因や背景、融合がもたらす利便性についても考察している。
■「Web動画配信のしくみがわかる」⇒技術系・・・？増田 若奈 (著) 出版社: ディーアート (2001/08)
Web上で動画を配信することについて理解するために、動画配信全体の流れを解説し、配信する側にとって必要な知識と技術について解説している。
Internet
■情報通信白書
http://ovbkimseminar.blogspot.com/
情報・通信に関する現状報告。統計的にも具体的なデータが出ている。
■ad:tech NY：YouTube、CNNなどが語る「オンラインビデオ革命」
http://www.nikkeibp.co.jp/news/net06q4/517716/
■Wiki－動画共有サービス
http://ja.wikipedia.org/wiki/動画共用サービス
■｢動画共有サービス｣人気の理由 日本でも続々スタート、加速するCGM
注目の「動画共有サービス」人気の理由
http://www.oricon.co.jp/news/special/33409/
■動画共有サービスはビジネスになるか？--テレビとネットの識者が激論 （Cnet）
http://wrs.search.yahoo.co.jp/S=2114736003/K=動画共有サービス+ビジãƒã‚¹/v=2/SID=w/l=WS1/R=6/VCA=1/IPC=jp/SHE=0/H=0/;_ylt=A8vY8wPcYXFGmX4A24ODTwx.;_ylu=X3oDMTFxZ2NzdWEwBEgDMARJUEMDanAEUgM2BFNIRQMwBFZDQQMxBGNvbG8DdwRsA1dTMQRwb3MDNgRzZWMDc3IEdnRpZAM-/SIG=12nk3h22d/EXP=1181922140/*-http:/japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20316347,00.htm
■公開範囲は？著作権侵害への対応は？ 話題の動画共有サービスを比較（ASCLL.JP）
http://ascii.jp/elem/000/000/016/16365/
動画共有サイトの著作権対策を、サイトごとに比較。
■All Aboutの動画共有サイトに関する記事http://tag.allabout.co.jp/002285000000000000/index.htm
Youtube,ニフティ動画、mixi動画などに関するコラム。
また、動画CGMに関するビジネスモデルも。
■インターネット動画がビジネスを変える
http://www.jagat.or.jp/story_memo_view.asp?StoryID=8704
■動画配信ビジネスの暗い未来（日経）http://wrs.search.yahoo.co.jp/S=2114736003/K=å‹•ç”»+ビジãƒã‚¹/v=2/SID=w/l=WS1/R=8/IPC=jp/SHE=0/H=0/;_ylt=A3xThjmZZXFGa6sA8vmDTwx.;_ylu=X3oDMTFrZjRnajJrBEgDMARJUEMDanAEUgM4BFNIRQMwBGNvbG8DdwRsA1dTMQRwb3MDOARzZWMDc3IEdnRpZAM-/SIG=12lcoqnj6/EXP=1181923097/*-http://www.nikkeibp.co.jp/style/biz/feature/tv_iibun/060919_13th/
神田 敏晶 (著) 出版社: ソフトバンククリエイティブ
テレビ2.0時代はこう読め!「Web2.0でビジネスが変わる」(ソフトバンク新書)において消費者メディア(CGM)へのパワーシフトを予見した気鋭のジャーナリストが、マスメディアのオルターナティブとしてのYouTube、ビジネスとしてのYouTubeの可能性を探る。
■ 「YouTubeはなぜ成功したのか」 室田 泰弘 (著) 出版社: 東洋経済新報社 (2007/5/11)
Googleによる買収や著作権問題など、話題に事欠かないスーパーサイト、YouTube。このサイトの正体は何か。なぜ世界中の心をわしづかみにしてやまないのか。その実像に迫る。
■ 「ネットコンテンツ・ビジネスの行方 ~動画・音楽配信の最新トレンドを追う~ 」
山崎潤一郎 (著) 出版社: 毎日コミュニケーションズ (2007/4/20)
本書では日本TV業界におけるキー局とローカル局のビジネスモデルを踏まえ、ネット放送の可能性を考察。また、放送と通信の融合について、融合を阻害する要因や背景、融合がもたらす利便性についても考察している。
■「Web動画配信のしくみがわかる」⇒技術系・・・？増田 若奈 (著) 出版社: ディーアート (2001/08)
Web上で動画を配信することについて理解するために、動画配信全体の流れを解説し、配信する側にとって必要な知識と技術について解説している。
Internet
■情報通信白書
http://ovbkimseminar.blogspot.com/
情報・通信に関する現状報告。統計的にも具体的なデータが出ている。
■ad:tech NY：YouTube、CNNなどが語る「オンラインビデオ革命」
http://www.nikkeibp.co.jp/news/net06q4/517716/
■Wiki－動画共有サービス
http://ja.wikipedia.org/wiki/動画共用サービス
■｢動画共有サービス｣人気の理由 日本でも続々スタート、加速するCGM
注目の「動画共有サービス」人気の理由
http://www.oricon.co.jp/news/special/33409/
■動画共有サービスはビジネスになるか？--テレビとネットの識者が激論 （Cnet）
http://wrs.search.yahoo.co.jp/S=2114736003/K=動画共有サービス+ビジãƒã‚¹/v=2/SID=w/l=WS1/R=6/VCA=1/IPC=jp/SHE=0/H=0/;_ylt=A8vY8wPcYXFGmX4A24ODTwx.;_ylu=X3oDMTFxZ2NzdWEwBEgDMARJUEMDanAEUgM2BFNIRQMwBFZDQQMxBGNvbG8DdwRsA1dTMQRwb3MDNgRzZWMDc3IEdnRpZAM-/SIG=12nk3h22d/EXP=1181922140/*-http:/japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20316347,00.htm
■公開範囲は？著作権侵害への対応は？ 話題の動画共有サービスを比較（ASCLL.JP）
http://ascii.jp/elem/000/000/016/16365/
動画共有サイトの著作権対策を、サイトごとに比較。
■All Aboutの動画共有サイトに関する記事http://tag.allabout.co.jp/002285000000000000/index.htm
Youtube,ニフティ動画、mixi動画などに関するコラム。
また、動画CGMに関するビジネスモデルも。
■インターネット動画がビジネスを変える
http://www.jagat.or.jp/story_memo_view.asp?StoryID=8704
■動画配信ビジネスの暗い未来（日経）http://wrs.search.yahoo.co.jp/S=2114736003/K=å‹•ç”»+ビジãƒã‚¹/v=2/SID=w/l=WS1/R=8/IPC=jp/SHE=0/H=0/;_ylt=A3xThjmZZXFGa6sA8vmDTwx.;_ylu=X3oDMTFrZjRnajJrBEgDMARJUEMDanAEUgM4BFNIRQMwBGNvbG8DdwRsA1dTMQRwb3MDOARzZWMDc3IEdnRpZAM-/SIG=12lcoqnj6/EXP=1181923097/*-http://www.nikkeibp.co.jp/style/biz/feature/tv_iibun/060919_13th/
Online Video Business 資料・文献
米メディアの通信・放送融合戦略（日経コミュニケーションズ 2007.5.21）
アメリカの各メディアは、GoogleやYouTubeなどと組むことで新たなビジネスモデルを確立しようとしている。その現状と問題点について、解説されている。
IP同時再送信の真のインパクト（日経コミュニケーションズ 2007.2.15）
NTTコミュニケーションズがIP同時再送信の実験を開始した。IP同時再送信が可能になった背景、そもそもとは何か、またそれに伴う問題点、今後IP同時再送信によって放送や家電メーカーに考えられる変化についての言及。
ザ・融合―通信と放送の融合（日経コミュニケーションズ）
通信と放送の融合に関する議論が始まった、2005年末時点での状況について記されている。主要な論点はほぼすべて網羅されており、現在の状況と何が違うのか、その比較もできる。計7回の連載。
第1回 物足りないテレビ局のVOD 根深い権利処理が背景に
第2回 地上波IP再送信の議論を憂う ユーザー不在の総務省の答申
第3回 映像コンテンツのネット配信 使用料額はこうして決まった
第4回 コンテンツ提供者に厳しい時代のコンシェルジュたれ
第5回 サーバー型放送は前途多難 放送局もネット文化に歩み寄れ
第6回 第2日テレ、Yahoo!動画、GyaO 3大ネット放送の責任者が一堂に
第7回 結局何も変わらなかったこの1年 YouTubeが浮き彫りにする課題
GyaO人気が露呈する脆弱な通信インフラ―ブロードバンド大国に死角（日経ビジネス）
GyaOのユーザーが増加し、配信される動画の数や容量は増加している。その一方で、システムや設備がそれに追いついていない。こうした脆弱性は動画配信の普及にネックとなっている。
動画配信に強くなる（日経NETWORK）
ネット上に動画が配信されるしくみや、ダウンロードに関する技術的な解説。直接この内容に論文で触れることはないと思うが、参考までに…。
インターネット・テレビのしくみ（日経NETWORK）
テレビ向けの放送とインターネット（IP放送）配信向けの放送とでは方式などの面で違いがある。これも参考までに。
動画共有サービスの潮流、YouTube、GUBAからDivX Stage6までhttp://journal.mycom.co.jp/articles/2006/08/31/video/index.html
YouTube以外の動画共有サービスについての概略的な解説。問題点や、ビジネスモデルとしての展望についても言及されている。
YouTube詳報―彼らは会議で何を語ったのかhttp://journal.mycom.co.jp/news/2007/02/06/391.html
http://journal.mycom.co.jp/news/2007/02/06/390.html（ニュース記事）
YouTube創業者と、日本の権利者団体や放送事業者が、著作権処理の問題について話し合いを持った。それに関するニュース記事とレポート。
北岡弘章の「知っておきたいIT法律入門」http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20060417/235451/?ST=management
YouTubeなどに関する著作権の問題、放送と通信の融合に関する法律面での論点などが解説されているコラム。実際に使えるのは第28回～第33回までの計6回分の記事。放送法や著作権法などとの併用が必須。
第28回～第30回 動画共有配信サービスと法的問題
・YouTubeに見る著作権侵害免責への取り組み
・プロバイダ責任制限法の適用は実態で判断される
・問われる違法コンテンツ排除のしくみ
第31回～第33回 放送と通信の融合
・ネット配信には著作隣接権者の同意も必要
・同時再送信で実演家の許諾が不要となる条件
・融合を阻む放送局の収益モデル
2007年、動画配信はどうなっていくのか？（デジタルARENA）
吉本興業・フジテレビといったコンテンツを制作する側や、シネマナウといったコンテンツを買い付け配信する側がネットでの動画配信について、どのように考えているのか言及されているコラム。特に吉本興業は、自社タレントをCasTYに登場させるなど、積極的な試みを行っている。計3回の連載。
①吉本興業 http://arena.nikkeibp.co.jp/article/col/20070131/120732/
②フジテレビ http://arena.nikkeibp.co.jp/article/col/20070205/120776/
③シネマナウ http://arena.nikkeibp.co.jp/article/col/20070206/120779/
計24の文献。その他、適宜新聞記事や雑誌のニュース記事などを追加する。
ちなみに、雑誌記事はkeio.jpから見られます。
資料・文献
■総務省(2006)『通信・放送の現状』http://www.soumu.go.jp/joho_tsusin/policyreports/chousa/tsushin_hosou/pdf/060120_sa.pdf
通信・放送の現状・法制度・市場規模・連携・海外との比較等についての総務省による調査資料。
具体的なデータや法制度・技術による通信・放送の区分など基本的なことがのっている。
■財団法人インターネット協会(2006)『インターネット白書2006』280-293頁，インプレスR&D
第二日本テレビ、フジテレビon demand、ギャオ、ヤフー動画、4TH MEDIAのサービス研究、放送・通信融合と著作権問題について。ＩＰマルチキャストとテレビ局運営の動画サイトのサービスについて。
■日本能率協会総合研究所(2005)『IT・ネット社会データ総覧 (2005)』174,175,200頁，生活情報センタ
光ファイバー普及率、有料コンテンツサービルの利用度、コンテンツの視聴ジャンル動向、動画配信の利用についてのデータ。（インターネット利用者への調査なので、多少その他調査会社のデータと誤差があります）
■内山洋紀(2006)『テレビを超えるYouTube』「朝日新聞ウィークリーAERA」2006.10.2号，16-19頁，朝日新聞社出版局
YouTubeの爆発的人気と、その人気を利用して企業(ワーナー・ナイキ等）がYouTubeにＣＭやＰＲ動画をＵＰしている。一方で、違法動画の検閲限界なども問題となっている。
■電通総研(2005)『情報メディア白書<2006>』149頁，ダイヤモンド社
テレビ番組のマルチユース市場、ネットワーク配信市場における映像系メディア市場規模のデータ。
テレビ局やプロバイダが運営するサービスについての概要つき。
■財団法人デジタルコンテンツ協会(著,編集)，経済産業省 商務情報政策局 (監修) (2006)『デジタルコンテンツ白書2006』142-147頁，財団法人デジタルコンテンツ協会
映像配信の登場と現状・問題について。ビジネスモデルとして、コンテンツへの課金・コンテンツ＋広告型・コンテンツ＝広告型の３つの流通モデルについて考察している。
■日経ビジネス(2007)『テレビ村に閉じこもる日本』70-71頁,日経
インターネットでの動画視聴に当たり前になった現在でも、日本のテレビ局は消極的である。一方アメリカでのネットとメディアの連携を行っており、アメリカ市場は日本市場までも見据えている。
■西正(2007)『「新」メディア進化論』日経ＢＰ
地上デジタル放送開始に向けて、ＩＰマルチキャスト放送とＶＯＤサービスの整理し、問題を提起している。またネット広告とテレビ広告の違いと需要についても述べられている。
■iMiリサーチバンク(2006)「「ネット動画配信」に関する調査」
http://www.imi.ne.jp/blogs/research/2006/01/35.html#more,2006.11.11
ネット動画視聴、ジャンル、テレビ番組配信をいくらなら買うか、といったアンケートのデータ。
視聴経験者は約３５％にのぼる。
■IT-PLUS(2006)「動画投稿サイト「テレビ映像なければ利用減る」が６割
http://it.nikkei.co.jp/internet/special/youtube.aspx?n=MMIT10000016112006
テレビ映像や音楽ビデオ映像など著作権者の許諾なしに投稿されたコンテンツがなければ利用頻度が落ちるとアンケート回答した人が６割。また著作権侵害に対する考えのアンケート調査もあり。
■IT-PLUS(2006)「テレビ局は自ら「YouTube」になれ」
http://it.nikkei.co.jp/internet/special/youtube.aspx?n=MMITba001010112006
岸博幸さんインタービュー記事。テレビ局は著作権制度を建前にせず、コンテンツの活用を考えるべき。ネット配信によるローカル局の衰退には、ローカル番組をＩＰマルチで再送信という手段を考えている。
■CNET(2007)「YouTubeの利用経験は49％」『CNET Japan』
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20351243,00.htm
ネット利用者のうち動画配信サイト（無料）を認知しているのは88％、利用経験は70％。またその情報を伝達した割合は54％。
■CNET)(2007)「YouTube創業者が語る日本戦略」『CNET Japan』
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20351161,00.htm
YouTubeは日本での戦略として携帯電話での動画視聴を考えている。著作権問題は地域ごとに対応していったうえで収益モデルを考える。
■藤本健太郎(2006)「放送というビジネスの未来図」『HOTWIRED JAPAN』
http://hotwired.goo.ne.jp/original/fujimoto/060117/02.html
テレビ局は、コンテンツの二次利用を積極的に行うべき。また、コンテンツの検索・編集・コミュニケーション機能も付与されれば面白い。
■村松健至(2006)「USEN二木氏、「GyaOなど無料配信サービスのマーケット確立を目指す」」『INTERNET Watch』
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/event/2006/06/07/12249.html
セグメント広告により配信無料化を実現。セグメント別広告にはクライアントからも理解をいただいており、放送の100分の1程度といわれる通常のインターネット広告単価と比べれば3倍程度になっている。
■西正(2006)「Yahoo!動画配信サービスの先見性」『IT media』
http://www.itmedia.co.jp/anchordesk/articles/0602/02/news084.html
テレビ局は著作権許諾が得られた番組を、VODサービス事業者に提供しているが、すべて有料課金モデル。
コンテンツホルダーが提供しやすい環境をつくるべき。
■佐々木朋美(2006)「最大の敵はポータルサイト--韓国版YouTube「パンドラTV」の挑戦」『CNET Japan』
http://japan.cnet.com/column/korea/story/0,2000067066,20170527,00.htm
すでにできあがったコミュニティに動画サービスを連動させることでユーザーを増やしている。
また、ロイターと提携し、最新ニュース映像も配信している。
■西正(2006)「ネットとテレビの融合――著作権問題、暫定解決の先にあるもの」『IT media』
http://plusd.itmedia.co.jp/lifestyle/articles/0504/07/news046.html
ネット配信にはいまだに安全性の問題や信頼が足りていない。また、テレビ局がもつ水平分離のアレルギーもネットとテレビの融合がすすまない要因である。
■松田真理(2006)「TOKYO MX、「YouTube」など動画共有サイトへ番組の一部を開放」『CNET Japan』
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20212027,00.htm
TOKYOMXがテレビ番組をYouTubeにＵＰ、MX対象外地域の人もみられるようになった。更なる視聴者の開拓を狙っており、この動きが通信・放送の融合につながるという。
■NIKKEI NET(2007)「若年層ほど著作権意識が高い？――マクロミルによる動画サイト意識調査」
http://www.rbbtoday.com/news/20070620/42840.html
著作権に対する意識は若年層のほうが高いというアンケート結果。男女とも１０代の約75％が著作権を侵害しているコンテンツはあると思うと回答している。
通信・放送の現状・法制度・市場規模・連携・海外との比較等についての総務省による調査資料。
具体的なデータや法制度・技術による通信・放送の区分など基本的なことがのっている。
■財団法人インターネット協会(2006)『インターネット白書2006』280-293頁，インプレスR&D
第二日本テレビ、フジテレビon demand、ギャオ、ヤフー動画、4TH MEDIAのサービス研究、放送・通信融合と著作権問題について。ＩＰマルチキャストとテレビ局運営の動画サイトのサービスについて。
■日本能率協会総合研究所(2005)『IT・ネット社会データ総覧 (2005)』174,175,200頁，生活情報センタ
光ファイバー普及率、有料コンテンツサービルの利用度、コンテンツの視聴ジャンル動向、動画配信の利用についてのデータ。（インターネット利用者への調査なので、多少その他調査会社のデータと誤差があります）
■内山洋紀(2006)『テレビを超えるYouTube』「朝日新聞ウィークリーAERA」2006.10.2号，16-19頁，朝日新聞社出版局
YouTubeの爆発的人気と、その人気を利用して企業(ワーナー・ナイキ等）がYouTubeにＣＭやＰＲ動画をＵＰしている。一方で、違法動画の検閲限界なども問題となっている。
■電通総研(2005)『情報メディア白書<2006>』149頁，ダイヤモンド社
テレビ番組のマルチユース市場、ネットワーク配信市場における映像系メディア市場規模のデータ。
テレビ局やプロバイダが運営するサービスについての概要つき。
■財団法人デジタルコンテンツ協会(著,編集)，経済産業省 商務情報政策局 (監修) (2006)『デジタルコンテンツ白書2006』142-147頁，財団法人デジタルコンテンツ協会
映像配信の登場と現状・問題について。ビジネスモデルとして、コンテンツへの課金・コンテンツ＋広告型・コンテンツ＝広告型の３つの流通モデルについて考察している。
■日経ビジネス(2007)『テレビ村に閉じこもる日本』70-71頁,日経
インターネットでの動画視聴に当たり前になった現在でも、日本のテレビ局は消極的である。一方アメリカでのネットとメディアの連携を行っており、アメリカ市場は日本市場までも見据えている。
■西正(2007)『「新」メディア進化論』日経ＢＰ
地上デジタル放送開始に向けて、ＩＰマルチキャスト放送とＶＯＤサービスの整理し、問題を提起している。またネット広告とテレビ広告の違いと需要についても述べられている。
■iMiリサーチバンク(2006)「「ネット動画配信」に関する調査」
http://www.imi.ne.jp/blogs/research/2006/01/35.html#more,2006.11.11
ネット動画視聴、ジャンル、テレビ番組配信をいくらなら買うか、といったアンケートのデータ。
視聴経験者は約３５％にのぼる。
■IT-PLUS(2006)「動画投稿サイト「テレビ映像なければ利用減る」が６割
http://it.nikkei.co.jp/internet/special/youtube.aspx?n=MMIT10000016112006
テレビ映像や音楽ビデオ映像など著作権者の許諾なしに投稿されたコンテンツがなければ利用頻度が落ちるとアンケート回答した人が６割。また著作権侵害に対する考えのアンケート調査もあり。
■IT-PLUS(2006)「テレビ局は自ら「YouTube」になれ」
http://it.nikkei.co.jp/internet/special/youtube.aspx?n=MMITba001010112006
岸博幸さんインタービュー記事。テレビ局は著作権制度を建前にせず、コンテンツの活用を考えるべき。ネット配信によるローカル局の衰退には、ローカル番組をＩＰマルチで再送信という手段を考えている。
■CNET(2007)「YouTubeの利用経験は49％」『CNET Japan』
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20351243,00.htm
ネット利用者のうち動画配信サイト（無料）を認知しているのは88％、利用経験は70％。またその情報を伝達した割合は54％。
■CNET)(2007)「YouTube創業者が語る日本戦略」『CNET Japan』
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20351161,00.htm
YouTubeは日本での戦略として携帯電話での動画視聴を考えている。著作権問題は地域ごとに対応していったうえで収益モデルを考える。
■藤本健太郎(2006)「放送というビジネスの未来図」『HOTWIRED JAPAN』
http://hotwired.goo.ne.jp/original/fujimoto/060117/02.html
テレビ局は、コンテンツの二次利用を積極的に行うべき。また、コンテンツの検索・編集・コミュニケーション機能も付与されれば面白い。
■村松健至(2006)「USEN二木氏、「GyaOなど無料配信サービスのマーケット確立を目指す」」『INTERNET Watch』
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/event/2006/06/07/12249.html
セグメント広告により配信無料化を実現。セグメント別広告にはクライアントからも理解をいただいており、放送の100分の1程度といわれる通常のインターネット広告単価と比べれば3倍程度になっている。
■西正(2006)「Yahoo!動画配信サービスの先見性」『IT media』
http://www.itmedia.co.jp/anchordesk/articles/0602/02/news084.html
テレビ局は著作権許諾が得られた番組を、VODサービス事業者に提供しているが、すべて有料課金モデル。
コンテンツホルダーが提供しやすい環境をつくるべき。
■佐々木朋美(2006)「最大の敵はポータルサイト--韓国版YouTube「パンドラTV」の挑戦」『CNET Japan』
http://japan.cnet.com/column/korea/story/0,2000067066,20170527,00.htm
すでにできあがったコミュニティに動画サービスを連動させることでユーザーを増やしている。
また、ロイターと提携し、最新ニュース映像も配信している。
■西正(2006)「ネットとテレビの融合――著作権問題、暫定解決の先にあるもの」『IT media』
http://plusd.itmedia.co.jp/lifestyle/articles/0504/07/news046.html
ネット配信にはいまだに安全性の問題や信頼が足りていない。また、テレビ局がもつ水平分離のアレルギーもネットとテレビの融合がすすまない要因である。
■松田真理(2006)「TOKYO MX、「YouTube」など動画共有サイトへ番組の一部を開放」『CNET Japan』
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20212027,00.htm
TOKYOMXがテレビ番組をYouTubeにＵＰ、MX対象外地域の人もみられるようになった。更なる視聴者の開拓を狙っており、この動きが通信・放送の融合につながるという。
■NIKKEI NET(2007)「若年層ほど著作権意識が高い？――マクロミルによる動画サイト意識調査」
http://www.rbbtoday.com/news/20070620/42840.html
著作権に対する意識は若年層のほうが高いというアンケート結果。男女とも１０代の約75％が著作権を侵害しているコンテンツはあると思うと回答している。
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