Online Video Business 資料・文献

米メディアの通信・放送融合戦略（日経コミュニケーションズ 2007.5.21）
アメリカの各メディアは、GoogleやYouTubeなどと組むことで新たなビジネスモデルを確立しようとしている。その現状と問題点について、解説されている。

IP同時再送信の真のインパクト（日経コミュニケーションズ 2007.2.15）
NTTコミュニケーションズがIP同時再送信の実験を開始した。IP同時再送信が可能になった背景、そもそもとは何か、またそれに伴う問題点、今後IP同時再送信によって放送や家電メーカーに考えられる変化についての言及。

ザ・融合―通信と放送の融合（日経コミュニケーションズ）
通信と放送の融合に関する議論が始まった、2005年末時点での状況について記されている。主要な論点はほぼすべて網羅されており、現在の状況と何が違うのか、その比較もできる。計7回の連載。
　第1回　物足りないテレビ局のVOD　根深い権利処理が背景に
　第2回　地上波IP再送信の議論を憂う　ユーザー不在の総務省の答申
　第3回　映像コンテンツのネット配信　使用料額はこうして決まった
　第4回　コンテンツ提供者に厳しい時代のコンシェルジュたれ
　第5回　サーバー型放送は前途多難　放送局もネット文化に歩み寄れ
　第6回　第2日テレ、Yahoo!動画、GyaO　3大ネット放送の責任者が一堂に
　第7回　結局何も変わらなかったこの1年 YouTubeが浮き彫りにする課題

GyaO人気が露呈する脆弱な通信インフラ―ブロードバンド大国に死角（日経ビジネス）
GyaOのユーザーが増加し、配信される動画の数や容量は増加している。その一方で、システムや設備がそれに追いついていない。こうした脆弱性は動画配信の普及にネックとなっている。

動画配信に強くなる（日経NETWORK）
ネット上に動画が配信されるしくみや、ダウンロードに関する技術的な解説。直接この内容に論文で触れることはないと思うが、参考までに…。

インターネット・テレビのしくみ（日経NETWORK）
テレビ向けの放送とインターネット（IP放送）配信向けの放送とでは方式などの面で違いがある。これも参考までに。

動画共有サービスの潮流、YouTube、GUBAからDivX Stage6までhttp://journal.mycom.co.jp/articles/2006/08/31/video/index.html
YouTube以外の動画共有サービスについての概略的な解説。問題点や、ビジネスモデルとしての展望についても言及されている。

YouTube詳報―彼らは会議で何を語ったのかhttp://journal.mycom.co.jp/news/2007/02/06/391.html
http://journal.mycom.co.jp/news/2007/02/06/390.html（ニュース記事）
YouTube創業者と、日本の権利者団体や放送事業者が、著作権処理の問題について話し合いを持った。それに関するニュース記事とレポート。

北岡弘章の「知っておきたいIT法律入門」http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20060417/235451/?ST=management
YouTubeなどに関する著作権の問題、放送と通信の融合に関する法律面での論点などが解説されているコラム。実際に使えるのは第28回～第33回までの計6回分の記事。放送法や著作権法などとの併用が必須。
　第28回～第30回　動画共有配信サービスと法的問題
　　・YouTubeに見る著作権侵害免責への取り組み　　
　　・プロバイダ責任制限法の適用は実態で判断される
　　・問われる違法コンテンツ排除のしくみ
　第31回～第33回　放送と通信の融合
　　・ネット配信には著作隣接権者の同意も必要
　　・同時再送信で実演家の許諾が不要となる条件
　　・融合を阻む放送局の収益モデル

2007年、動画配信はどうなっていくのか？（デジタルARENA）
吉本興業・フジテレビといったコンテンツを制作する側や、シネマナウといったコンテンツを買い付け配信する側がネットでの動画配信について、どのように考えているのか言及されているコラム。特に吉本興業は、自社タレントをCasTYに登場させるなど、積極的な試みを行っている。計3回の連載。
①吉本興業　　http://arena.nikkeibp.co.jp/article/col/20070131/120732/
②フジテレビ　http://arena.nikkeibp.co.jp/article/col/20070205/120776/
③シネマナウ　http://arena.nikkeibp.co.jp/article/col/20070206/120779/

計24の文献。その他、適宜新聞記事や雑誌のニュース記事などを追加する。

ちなみに、雑誌記事はkeio.jpから見られます。