資料・文献

■総務省(2006)『通信・放送の現状』http://www.soumu.go.jp/joho_tsusin/policyreports/chousa/tsushin_hosou/pdf/060120_sa.pdf
　通信・放送の現状・法制度・市場規模・連携・海外との比較等についての総務省による調査資料。
　具体的なデータや法制度・技術による通信・放送の区分など基本的なことがのっている。


■財団法人インターネット協会(2006)『インターネット白書2006』280-293頁，インプレスR&D
　第二日本テレビ、フジテレビon demand、ギャオ、ヤフー動画、4TH MEDIAのサービス研究、放送・通信融合と著作権問題について。ＩＰマルチキャストとテレビ局運営の動画サイトのサービスについて。


■日本能率協会総合研究所(2005)『IT・ネット社会データ総覧 (2005)』174,175,200頁，生活情報センタ
　光ファイバー普及率、有料コンテンツサービルの利用度、コンテンツの視聴ジャンル動向、動画配信の利用についてのデータ。（インターネット利用者への調査なので、多少その他調査会社のデータと誤差があります）


■内山洋紀(2006)『テレビを超えるYouTube』「朝日新聞ウィークリーAERA」2006.10.2号，16-19頁，朝日新聞社出版局
　YouTubeの爆発的人気と、その人気を利用して企業(ワーナー・ナイキ等）がYouTubeにＣＭやＰＲ動画をＵＰしている。一方で、違法動画の検閲限界なども問題となっている。


■電通総研(2005)『情報メディア白書<2006>』149頁，ダイヤモンド社
　テレビ番組のマルチユース市場、ネットワーク配信市場における映像系メディア市場規模のデータ。
　テレビ局やプロバイダが運営するサービスについての概要つき。


■財団法人デジタルコンテンツ協会(著,編集)，経済産業省 商務情報政策局 (監修) (2006)『デジタルコンテンツ白書2006』142-147頁，財団法人デジタルコンテンツ協会
　映像配信の登場と現状・問題について。ビジネスモデルとして、コンテンツへの課金・コンテンツ＋広告型・コンテンツ＝広告型の３つの流通モデルについて考察している。


■日経ビジネス(2007)『テレビ村に閉じこもる日本』70-71頁,日経
　インターネットでの動画視聴に当たり前になった現在でも、日本のテレビ局は消極的である。一方アメリカでのネットとメディアの連携を行っており、アメリカ市場は日本市場までも見据えている。


■西正(2007)『「新」メディア進化論』日経ＢＰ
地上デジタル放送開始に向けて、ＩＰマルチキャスト放送とＶＯＤサービスの整理し、問題を提起している。またネット広告とテレビ広告の違いと需要についても述べられている。


■iMiリサーチバンク(2006)「「ネット動画配信」に関する調査」
　http://www.imi.ne.jp/blogs/research/2006/01/35.html#more,2006.11.11
　ネット動画視聴、ジャンル、テレビ番組配信をいくらなら買うか、といったアンケートのデータ。
　視聴経験者は約３５％にのぼる。


■IT-PLUS(2006)「動画投稿サイト「テレビ映像なければ利用減る」が６割
　http://it.nikkei.co.jp/internet/special/youtube.aspx?n=MMIT10000016112006
　テレビ映像や音楽ビデオ映像など著作権者の許諾なしに投稿されたコンテンツがなければ利用頻度が落ちるとアンケート回答した人が６割。また著作権侵害に対する考えのアンケート調査もあり。


■IT-PLUS(2006)「テレビ局は自ら「YouTube」になれ」
　http://it.nikkei.co.jp/internet/special/youtube.aspx?n=MMITba001010112006
　岸博幸さんインタービュー記事。テレビ局は著作権制度を建前にせず、コンテンツの活用を考えるべき。ネット配信によるローカル局の衰退には、ローカル番組をＩＰマルチで再送信という手段を考えている。


■CNET(2007)「YouTubeの利用経験は49％」『CNET Japan』
　http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20351243,00.htm
　ネット利用者のうち動画配信サイト（無料）を認知しているのは88％、利用経験は70％。またその情報を伝達した割合は54％。


■CNET)(2007)「YouTube創業者が語る日本戦略」『CNET Japan』
　http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20351161,00.htm
　YouTubeは日本での戦略として携帯電話での動画視聴を考えている。著作権問題は地域ごとに対応していったうえで収益モデルを考える。


■藤本健太郎(2006)「放送というビジネスの未来図」『HOTWIRED JAPAN』
　http://hotwired.goo.ne.jp/original/fujimoto/060117/02.html
　テレビ局は、コンテンツの二次利用を積極的に行うべき。また、コンテンツの検索・編集・コミュニケーション機能も付与されれば面白い。


■村松健至(2006)「USEN二木氏、「GyaOなど無料配信サービスのマーケット確立を目指す」」『INTERNET Watch』
　http://internet.watch.impress.co.jp/cda/event/2006/06/07/12249.html
　セグメント広告により配信無料化を実現。セグメント別広告にはクライアントからも理解をいただいており、放送の100分の1程度といわれる通常のインターネット広告単価と比べれば3倍程度になっている。


■西正(2006)「Yahoo!動画配信サービスの先見性」『IT media』
　http://www.itmedia.co.jp/anchordesk/articles/0602/02/news084.html
　テレビ局は著作権許諾が得られた番組を、VODサービス事業者に提供しているが、すべて有料課金モデル。
　コンテンツホルダーが提供しやすい環境をつくるべき。


■佐々木朋美(2006)「最大の敵はポータルサイト--韓国版YouTube「パンドラTV」の挑戦」『CNET Japan』
http://japan.cnet.com/column/korea/story/0,2000067066,20170527,00.htm
　すでにできあがったコミュニティに動画サービスを連動させることでユーザーを増やしている。
　また、ロイターと提携し、最新ニュース映像も配信している。


■西正(2006)「ネットとテレビの融合――著作権問題、暫定解決の先にあるもの」『IT media』
　http://plusd.itmedia.co.jp/lifestyle/articles/0504/07/news046.html
　ネット配信にはいまだに安全性の問題や信頼が足りていない。また、テレビ局がもつ水平分離のアレルギーもネットとテレビの融合がすすまない要因である。


■松田真理(2006)「TOKYO MX、「YouTube」など動画共有サイトへ番組の一部を開放」『CNET Japan』
　http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20212027,00.htm
　TOKYOMXがテレビ番組をYouTubeにＵＰ、MX対象外地域の人もみられるようになった。更なる視聴者の開拓を狙っており、この動きが通信・放送の融合につながるという。


■NIKKEI NET(2007)「若年層ほど著作権意識が高い？――マクロミルによる動画サイト意識調査」
　http://www.rbbtoday.com/news/20070620/42840.html
　著作権に対する意識は若年層のほうが高いというアンケート結果。男女とも１０代の約75％が著作権を侵害しているコンテンツはあると思うと回答している。